人工知能（AI）によって開発がより安価かつ迅速になることで、暗号資産ミームゲームが投機取引の新たな受け皿となる可能性がある。Illuvium共同創業者のKieran Warwick氏はそう述べた。同氏は、1年以内に最大10万本が登場する可能性があると予測する一方、多くは数日しか続かず、プレイヤーに損失をもたらす恐れがあると警告した。
要点
- Warwick氏によると、AIにより、投機的な暗号資産ゲームの開発期間は数日、費用は約1,000ドルに抑えられる可能性がある。
- ゲーム業界の幹部らは、使い捨て型のゲームがユーザーを維持できるのか、また需要の弱さを乗り越えられるのか疑問視している。
- 開発コストの低下により、ゲームの選択肢も広がる可能性があると、Animoca BrandsのCEO、Robby Yung氏は述べる。
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暗号資産ミームゲームは迅速な開発を投機に結びつける可能性
Warwick氏によると、プレイヤーが金銭的報酬を競う「Wolf Game」や「Fishing Frenzy」のようなゲームは、以前は開発に数カ月を要していた。同氏は、AIツールによって類似製品の開発に必要な時間と費用が大幅に削減されたと述べた。
同氏の予測は、単にゲームの数が増えるというものではない。繰り返し開発に携わる人々が、利益を生み出すのに必要な期間だけ稼働する短命のタイトルを公開し、ミームコインに投機するトレーダーと一部重なる層を引きつけると見ている。
「ミームを次々に公開する人たちがいるように、ゲームを次々に公開する人たちも出てくるでしょう」とWarwick氏は述べた。こうしたタイトルの急増が暗号資産ゲームのエコシステムに最終的に恩恵をもたらすかと尋ねられると、同氏は「おそらくそうではない」と答えた。
ミームコインとの比較が示す警告
前例となるのは、2024年にPump.funなどのローンチパッドを通じて起きたトークン発行ブームだ。CoinGeckoのデータによると、ミームコインの時価総額は2024年12月に合計1,506億ドルに達したが、その後2025年11月までに約69％下落し、472億ドルとなった。
Warwick氏は、ゲームでも同様の投機の波が起こり、大きな利益と深刻な損失の両方が生じる可能性があると予想する。これは、同氏が支持する長期的なモデル、すなわち基盤に所有権機能を備えた高品質ゲームとは対照的だ。
Warwick氏によると、Illuviumの主力作「Overworld」は6年以上にわたり開発が続いている。刷新した完全版のリリースは2027年第1四半期を目標としており、すでにリリース済みというわけではない。
Animoca BrandsのCEO、Robby Yung氏も、手間をかけずに作られたミームゲームの持続性に疑問を呈した。ユーザー維持はゲームにとって依然不可欠であり、こうした製品が定着するカテゴリーになるとは考えにくいと述べた。
供給の拡大だけでは需要の問題は解決しない可能性
Mirai Labsの共同創業者兼CEO、Corey Wilton氏は、暗号資産ゲームを求めるプレイヤーが十分にいるのかという別の懸念を提起した。同氏によると、6～7本のゲームをリリースした後、同社はWeb3市場内の需要が不十分だと結論づけた。
DappRadarの追跡データでは、2,356のゲーム関連分散型アプリケーション（DApps）全体で、ロックされた総価値（TVL）は2億3,220万ドルだった。ゲーム関連上位50トークンのバスケットの時価総額は、執筆時点で合計38億ドルだった。
Yung氏は需要の弱さとアルトコインの流動性不足を認めた一方、魅力的なゲームの選択肢が限られていることも、暗号資産そのものが問題だと切り分けるのを難しくしていると主張した。
それでも、金融面での関心を示す事例はある。Robinhoodチェーン上で構築される、近日公開予定のWeb3農業ゲーム「Yield Fields」の開発者は、10月14日にデジタル土地NFTの販売を通じて推定830万ドルを調達した。同ゲームは10月末に公開される予定だった。
AIの導入は使い捨て型ゲームにとどまらない
Blockchain Game Allianceが業界関係者506人を対象に実施した2025年の調査によると、32.8％が、自社でゲームデザインやコンテンツ制作にAIを導入済み、または実験的に活用していると回答した。
Yung氏は、AIを活用した開発の低コスト化を、2010年頃のモバイルゲームの台頭になぞらえた。当時はコスト低下と制作期間の短縮により、より多くのスタジオが参入した。同氏の見方では、その結果、品質の異なる多様なゲームが増え、質の低い製品で市場があふれるだけではなく、プレイヤーの選択肢が広がる可能性がある。
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