定義
1株当たり利益（EPS）とは、企業の純利益のうち普通株式1株に帰属する部分で、普通株主に帰属する利益を発行済株式数で割って計算します。
仕組み
標準的な計算式はEPS = (純利益 − 優先配当) ÷ 期中平均発行済株式数です。優先配当を差し引くのは、その資金がまず優先株主に支払われるからです。期中平均を使うのは、企業が新株を発行したり自社株を買い戻したりして、株式数が年の途中で変わることがあるためです。
企業は通常、2種類のEPSを開示します。基本的EPSは、実際に存在する株式を使います。希薄化後EPSは、ストックオプション、転換社債などから生じうる株式も数えるため、基本的EPSと同じかそれより低くなります。EPSは株価収益率（PER）の分母であり、数年間の推移を見るのは、1株当たりの利益の伸びを追う一般的な方法です。
事業の利益が増えなくても、EPSが上がることがあります。企業が自社株買いをすると、同じ利益をより少ない株式で分けることになるからです。また多くの企業は、一時的とみなす項目を除いた調整後EPSも公表しています。調整後の数字は各社独自の定義に従うため、会計基準に基づいて作成された公表EPSと比べて確認するとよいでしょう。
具体例（仮定の数値）
X社の純利益が50,000,000ドル、優先配当の支払いが5,000,000ドル、普通株式の期中平均株式数が15,000,000株だったとします。
EPS = (50,000,000ドル − 5,000,000ドル) ÷ 15,000,000 = 3.00ドル
翌年、純利益と優先配当は変わらないものの、自社株買いによって期中平均株式数が12,500,000株に減ると、45,000,000ドル ÷ 12,500,000 = 3.60ドルになります。
会社の利益はまったく増えていないのに、EPSは20%上昇しました。
よくある間違い
- 株式数が減っていないかを確認せずに、EPSの上昇を利益成長の証拠とみなす
- ある企業の調整後EPSを、別の企業の公表EPSと比較する
- 企業に多くのオプションや転換証券がある場合に、希薄化後EPSを無視する
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この用語集は学習を目的としたもので、投資助言ではありません。例に示した数値はすべて仮定のものです。